カテゴリー: 転職の知識

ハローワークの求人票をチェックしたことはありますか？

第二新卒に限らず転職を考えている皆さんは、どのように求人を探しているでしょうか。 企業サイトを見て回ったり、転職サイトを検索してる方が多いと思いますが、「ハローワーク」も選択肢のひとつです。

なんとなくいいイメージがなくて敬遠している方もいるかもしれませんが、求人の数が多かったり、地元企業が中心だったりとメリットも多くあります。そんなハローワークの求人票の見方を解説します！

ハローワーク求人票の「賃金」は分かりにくい？

ハローワークの求人票を初めて見る人がまず戸惑うのが、賃金の独特な記載方法です。ハローワークの求人票では、賃金は「a＋b＋c」といった書き方がされています。まずはこのa、b、cそれぞれの意味を正しく理解しましょう。

【ハローワーク求人票：賃金の見方】aは「基本給」

aは基本給です。表示額は税金や社会保険料などの控除がされるまえの、いわゆる「税込み」表示になっていることに注意しましょう。手取り給与はもう少し下がります。

この「基本給」を残業代や退職金の計算根拠とする企業が多いので重視したい項目です。

このあと解説する各種手当がいくら高くても、基本給が低ければ手取りが思ったよりも低い、ということになりがちです。

【ハローワーク求人票：賃金の見方】bは「定期的に支払われる手当」

bは食事手当や家賃補助のような毎月必ず支払われる手当の額です。ここの金額が大きい会社は社員を大事にしていると見ても良さそうですが、基本給が極めて低く、手当で増額しているという場合には注意しましょう。

【ハローワーク求人票：賃金の見方】cは「その他の手当」

cは家族手当や皆勤手当のように、従業員によって支給額が変動する諸手当額を表しています。自分がその手当に該当するかどうか、ハローワークの職員によく確認してみましょう。

つまり、「a＋b」が毎月必ず支払われる額を表し、自分が該当すれば「c」も加えたものが月給の総額ということになります。

民間の転職サイトや企業の求人ページではこのような表記はないので、ハローワーク独特のものです。これがわかっているだけで求人票はぐっと見やすくなるはずです。

ハローワーク求人票の「仕事の内容」は先入観を持たずにしっかりと読み解く

ハローワークの求人票の中でも比較的広い面積を確保している欄が「仕事の内容」です。入社後、どのような仕事をするか書いてあるわけですから、ここは必ずじっくり読んで、自分の希望する仕事内容と合っているかきちんと確認します。

ただし、転職エージェントのように企業側に営業スタッフがついて「良い求人票」を作るためにサポートするようなことは、ハローワークではありません。
企業の人事や代表者が自分たちで書いているので、内容はまちまちです。

たとえば「〜をしていただきます。そのため、…のスキルをお持ちの方に限らせていただきます」といった文章で書かれていることもあれば、簡潔に箇条書きで列挙されていることもあります。

丁寧な言葉で書かれている求人票に好印象を持つかもしれませんが、箇条書きで書かれた素っ気ない求人票だからといって、その会社や仕事が良くないとは限りません。主な業務を一通り示すために簡潔に書かれたものかもしれませんし、詳細は面接で話すつもりかもしれません。ここでは先入観にとらわれず、仕事内容が自分の希望に合っているか冷静に確認しましょう。

ハローワーク求人票の「従業員数」に注意！法定労働時間は変動する

法定労働時間は「週40時間」までというのは皆さんもご存知かと思いますが、実は従業員数10名未満の事業場（※）の場合は、「44時間」まで認められることになっています。

たった4時間と思うかもしれませんが、月単位、年単位で考えた場合、その分だけ残業代が減ることになります。残業代の計算根拠となる基本給の額にもよりますが、残業代が時間あたり1,000円としても、この週4時間が年間約20万円もの差となって表れます。

※事業場：文字通り「事業のために使っている場」です。注意が必要なのはオフィスやお店が複数に分かれている場合。たとえば20名の会社でも「5名のお店が4軒」であれば事業場は10名未満なので44時間の法定労働時間が認められます。ただし、この特例が認められる事業は限られますのでハローワークの職員に確認しましょう。

ハローワーク求人票の「雇用形態」と「雇用期間」のチェックは必須

試用期間中は契約社員として採用し、一定期間後に正社員に登用する会社もありますので、よく確認しましょう。

【ハローワーク求人票：雇用形態の見方】「常用型派遣労働者」と「登録型派遣労働者」

かなり分かりにくいので丁寧に解説します。

みなさんが「ハケン」と聞いて想像するのは、「登録型派遣労働者」です。

人材派遣会社に登録して仕事を紹介され、紹介先の企業に雇用される形態を指します。つまり、「登録型派遣労働者」の雇用主は「ハローワークの求人票を出している企業」です。人材派遣会社と派遣先企業の契約が終了すれば、あなたの仕事も終わりです。

それに対して「常用型派遣労働者」とは、人材派遣会社に直接雇用されて紹介先企業に派遣されます。つまり、雇用主は「人材派遣会社」です。

この働き方の特徴は、派遣されていなくても（つまり働いていなくても）、人材派遣会社の社員であることには変わらないので給与が支払われることです。

また、人材派遣会社の正社員であれば基本的に無期契約なので安定した就業が可能になります。ITや製造業などのスペシャリストを派遣先企業に「貸す」といった場合に使われます。

ハローワーク求人票に記載された「必要な経験・必要な免許資格」は満たしているか

せっかく希望に合った仕事を見つけたとしても、募集企業が求めている経験やスキル、仕事に必要な免許や資格がなければ、採用される可能性はほぼないと言ってよいでしょう。

応募する側にとっても余計な時間は使いたくないところですし、募集企業にとっても書類選考の時間を取られることになりますので、きちんと求人票を確認し、お互い時間のロスにならないようにしましょう。

必要な経験については、具体的にどのような経験を持つ人を求めているのか、特に注意深く読むようにします。たとえば「接客の経験」といった書き方であれば、「仕事の内容」欄と併せて読み、どのような接客を指しているのか読み取るようにします。アパレルショップ店員に求められる接客と、スーパーマーケットのレジ接客では、求められる対人スキルはかなり異なります。自分の経験が就業先で活かせるか慎重に確認するようにしましょう。

反対に、自分の経験が活かせるか判断に迷う場合は、応募すれば面接へ進める可能性があるということです。積極的に応募してみるとよいでしょう。

資格については、必須の場合と「あれば望ましい」程度の場合があります。該当資格が無い場合、よく確認せず「この求人は受からない」と勝手に判断しているかもしれません。資格が必須かどうか、ハローワークの職員に相談しながら最後まできちんと読んで確認するようにしましょう。

まとめ

ハローワークの求人票の見方が理解できましたでしょうか？就職後に安定した就業を行なうためには、自身と採用企業双方の希望が合致することが肝心です。

ハローワークの求人票に限ったことではありませんが、長期的な人生設計に関わることですから、求人票の内容は落ち着いてじっくりと読み取るようにしてください。

第二新卒や中途に対する人材のニーズは高まり続けています。

転職活動がうまくいかない期間に、「そもそも企業が求める人材って？」「自分はそれに当てはまるの？」と悩み込んでしまう方は多いのでは？

問題は、求められている理由を正しく理解した上で面接に挑めているか否かです。

当記事では、企業が求めている第二新卒の人物像や、調査結果をもとにした面接対策について解説したいと思います。

企業が求める第二新卒（中途）人材の採用にメリットを感じる理由

新卒採用で不利な企業が優秀な人材を確保できるチャンスだから

「新卒採用に不利な企業」とは、認知度が低い企業、採用時期がずれている企業、人材育成に時間を割きにくい企業などです。

特に、新卒採用では大手企業へ応募が集中してしまうため、事業内容が魅力的でも認知度が低い企業は、新卒採用よりも中途採用で良いご縁に恵まれるケースが多くなります。

また、創業間もない若い企業などは少人数規模なこともあり、新卒を採用しても研修期間のために社内リソースを使うことが難しい、という問題もあるようです。

第二新卒は既に社会経験がある上に、まだ真っ新（新卒）に近く、会社の雰囲気に馴染みやすい状態であることも非常に魅力的に映るのでしょう。

新卒採用よりも入社後のミスマッチが起こりにくいから

新卒の際は社会経験がない分、キャリアビジョンも志望理由もどこか想像力で補わなければ埋まらない部分があり、理想と現実のギャップも広がりがちです。入社後にそのギャップで悩み早々に退職してしまう、という結果は採用側としては一番避けたい事態です。

第一志望の企業へ入社したにもかかわらず、数年後に異業種へ転職していく人が少なからずいるように、新卒採用時は企業や業種に対するイメージが先行しやすい面があります。

第二新卒は就活・入社を経験している分、企業リサーチや自己分析の精度が高く、採用側としても自社と応募者の相性を判断しやすいのです。

新卒採用の欠員を“即戦力”でまかなえる可能性が高いから

繰り返しになりますが、基本的なビジネスマナーや社会人としての常識は身についている点は、第二新卒の最大の魅力です。同業種からの転職であれば、基本業務の説明もゼロから始める必要がないため十分に即戦力です。

こうした理由から、第二新卒の採用活動に力を入れる企業が増えたと言われています。

【全体】「企業が求める人材像」についての調査結果

第二新卒に対するニーズが高い理由についてお話ししましたが、ここからは“どんな第二新卒”が求められているのかについて考えていきます。

こちらは、転職サービスDODAが同社に寄せられた約1万5,000件の求人を元に、中途採用における人材のニーズを調査した結果です。なお、同調査では「企業が求めるヒューマンスキル」を以下の６つに分類しています。

• 積極性
• 柔軟性
• 外向性
• 緻密性
• 配置、サービス性
• 機敏性

企業が求める人材　1位は「積極性」(74%)

約1万5,000件という膨大な求人のうち、74％が「積極性」と回答しました。そのため中途採用では、受動的ではなく、自発的かつ主体的に動ける能力が求められていると考えましょう。

企業が求める人材　2位は「柔軟性」(60%)

全体の60％と、積極性に次いで高い回答数となったのが「柔軟性」です。

ビジネスにおける柔軟性とは、変化に応じた思考や行動ができるか、他者の意見や立場を尊重できるか、の2点です。また、市場の変化などを敏感にキャッチする情報収集能力も含まれると考えておきましょう。

企業が求める人材　3位は「外向性」(59%)

僅差で3位となった「外向性」とは、行動的かつ社交的な人材を指し、コミュニケーション能力や実行力の高さがポイントとなります。

社外への関心が強いと言うイメージも含まれているため、面接ではオフィス内に限った話題にならないよう意識して見ましょう。

この記事は“転職の希望条件が浮かばない”という方にもぜひ読んで頂きたいテーマです。

給与などの待遇、人間関係、仕事のやりがい……。転職活動を始めたのは、次の職場で何かを得たいと思っての行動ですよね。

だから「転職で失敗したくない！」「次の職場で後悔しないかな……」と不安になったり、内定が欲しいという焦りから転職の目的を見失ったりする時期があるのも自然なことです。

特に第二新卒の場合は初めての転職というケースも多いと思いますので、何かと不安も多いのでは？

今回は転職で失敗した経験のある先輩の体験談を例に、自分の転職活動を成功させるために軌道修正するコツをお話しします。

転職の成功事例だけでは見えない“落とし穴”？「転職して後悔した理由」ランキング

転職活動中または検討中の方は、転職の失敗（後悔）を想像することはできても、それが自分に起こりうるか否かの判断は難しいはずです。

なので、まずは後悔につながりやすいポイントを知ることから始めましょう。先輩の失敗事例や、あなたが転職を成功させるために注意するべきことについては、次の章から詳しく触れていきます。

この転職…失敗！？「転職して後悔した理由」ランキングTOP10

こちらは転職サイトDODAが25〜39歳の転職経験者に、「転職して後悔したこと」をアンケートした際の集計結果です。

順位	転職の後悔ポイント
１位	給料が希望と異なる
２位	経営者や社員と合わない
３位	社風が合わない
４位	経営状態や将来性が不安
５位	残業が多い
６位	仕事内容が希望と異なる
７位	組織や環境が整っていない
８位	休日が少ない
９位	正当に評価してもらえない
１０位	キャリアアップできない

（参考：https://doda.jp/guide/ranking/061.html）

今現在、転職活動をしている方の中には、自分の転職理由がランクインしていて更に不安になったという方もいらっしゃるのではないでしょうか。実際、対となる「転職して良かったこと」ランキングの上位は、この内容をそのまま裏返した形になっています。

退職のタイミングや転職理由など、諸々の事情によって希望条件の妥協ポイントにはもちろん個人差がありますが、転職に後悔するポイントはやはりメジャーなものに偏るようです。

「職種」ごとに転職の成功例・失敗例は変わる？

順位	１位	２位	３位
事務アシスタント系	経営者や社員と合わない	給料が希望と異なる	経営状態や将来性が不安
クリエイティブ系	経営者や社員と合わない	給料が希望と異なる	経営状態や将来性が不安
建築/土木系	経営者や社員と合わない	給料が希望と異なる	仕事内容が希望と異なる

（参考：https://doda.jp/guide/ranking/061.html）

上の表は、先ほどご紹介した全体のランキングと少々結果が異なっている職種をピックアップしたものです。

仕事の特質上、給与よりも他の社員との関係性や、安定した経営状況などが重視されるのかもしれません。

先ほども触れたように転職の希望条件には個人差がありますし、場合によっては全体のランキングだけを参考にすると、かえって転職の目的がブレてしまう可能性があるので、全体だけでなく希望職種のランキングも目を通しておくことをおすすめします。

ランキング上位から見える「転職成功のポイント」はこの1点

上位にランクインしている「給与」「社風」「将来性」などは、いずれも企業リサーチや事前確認がキーとなる項目です。

入社前に自身が集めた情報と、入社後のギャップの大きさがそのまま“後悔”につながっている傾向があります。つまり、このギャップを小さくすることが、転職後の後悔を最小限に抑えるポイントとなります。

言葉で言うのは簡単ですが、リサーチや面接での確認などはとても難しいことです。企業が公開する情報量はバラツキがありますし、給与の質問に執着すると思わぬマイナスイメージを与えるリスクもあります。

では、具体的にどのようなことに注意して動くべきなのか、よくある失敗事例とともに説明していきます。

転職の失敗事例①「給料が希望と異なる」

給与の希望額が正直に答えられない、印象が悪くなりそうだから給与の制度について聞くのが怖い、と言う転職希望者の方は非常に多いですよね。

しかし、採用側から見た場合の問題点は“給与アップを望んでいること”ではなく “希望額の根拠不足”であることです。

転職成功のためのポイント１.「給与の希望額は必ず根拠を揃える」

確かにシビアな話題ではありますが、根拠を明確にした上での数字なら幾分話しやすくなるはずです。

「25〜28万」など、最高と最低を含んだ形で伝えるようにすると、採用側との交渉もしやすくなります。（もちろんこの範囲についても補足が必要になりますが）例えば同じ経験年数の給与をリサーチしたり、他社との比較を用いたりするのも１つの方法です。

具体的なデータをベースにすることで、自身を客観視できるという印象も与えられます。

転職成功のためのポイント２.「希望額が明確であれば給与体系なども質問しやすい」

きちんと根拠のある希望額を伝えた後に、「この希望額はインセンティブが含まれる前提で考えておりますが、御社では…」と補足する形でなら、給与の内訳なども自然に質問しやすくなります。

給与のことばかり聞いていると悪い印象を与えることもありますが、キャリアパスなど入社後の貢献についてしっかり考えを持った上での質問ならさほどマイナスにはなりません。

転職の失敗事例②「社風が合わない」

ある意味、一番リサーチが難しいのは社風です。HPなどから表面的な雰囲気は掴めるものの、詳細は結局入社してからでないとわからないことが多いものです。

転職成功のためのポイント３.社風はSNSや転職エージェントから情報収集

企業のHPは制作会社のスキルやブランドイメージに寄せた外観になっているので、実際の職場の雰囲気をみるという目的には適していません。

社風はブログや公式SNSなど、実際の社員が書き込んでいる可能性が高い情報を参考にしましょう。

転職エージェントを利用している方は情報を共有してもらえる可能性が高いので、積極的に相談してみてくださいね。

転職成功のためのポイント４.再度転職する前に「合わせられるか？」を検討する方法

社風で余計な負担を感じるようであれば、いずれ仕事に支障が出ます。待遇面や仕事内容などで理想の会社に入社できたのに、この一点で再度転職活動となるのは勿体無いような気がしますが、相性ばかりはどうしようもありません。

もし入社直後に不安を感じたら、社風への戸惑いを近しい同僚や上司に相談してみましょう。

“合わない”と感じている時点で、コミュニケーションなどですれ違いが生じやすくなるため、早めに動くことをおすすめします。

この時に気をつけたいのが、「合わせる」という意志や姿勢をちゃんと伝えることです。いくらフランクに話せる同僚でも、社風への不満を伝えるだけでは状況は進展しません。

転職の失敗事例③「経営状態や将来性が不安」

憧れの職業に就いたものの、現場を目の当たりにして転職を悔やむ方は少なくありません。

転職成功のためのポイント5.異業種転職ほど「憧れフィルター」越しの企業リサーチに注意！

仕事内容に強い憧れを抱いている場合、一番関心のある項目に重きを置いた企業リサーチをしてしまいがちです。

特に転職後の後悔が大きくなるケースは「未経験」で「憧れの業界」に転職できる企業、という極端な条件のみに従って転職活動を進めた方に多く起こります。

自身の（少ない）希望条件を満たしている、過去の実績が希望の仕事内容に近い、ということから労働環境などの確認が後回しになっていたり「この業界ならこの労働時間なんてザラ」という誤った覚悟を抱かないように注意してください。

こうした失敗を減らすには、希望職種に就いている方の退職の口コミなどにしっかり目を通すことをおすすめします。

転職成功のためのポイント6.希望条件は何度も練り直す

確かに異業種転職では未経験歓迎というコピーや仕事内容が重要となりますし、転職を成功させるために希望条件を絞ることも間違ってはいません。

しかし、異業種への転職の時こそ本当に譲れない最低条件が他にないか（生活の質は保てるか、キャリアアップ は望めるのか）、振り返る機会を作るようにしましょう。

転職活動が長くなった場合、または退職の経緯にコンプレックスを抱いている場合などは、客観的な自己評価をできなくなっている可能性があります。

その点も含め、転職経験の口コミが集まるサイトや、転職エージェントの利用など第三者の意見を聞ける機会を作ることをおすすめします。

転職の失敗事例④「仕事内容が希望と異なる」

実のところ、入社後に仕事内容が拡大すること自体は“転職あるある”とまで言われるほど頻繁に起こります。重要なのは“増えた理由”と“あなたのキャリアプラン ”です。

転職成功のためのポイント7.上司の意図を冷静に聞く場を設ける

なぜ転職は“仕事内容の拡大”が起こりやすいのかについて上司視点で考えると、次の３つに分類されるケースが多いはずです。

1. 採用側と応募側の認識にズレがあった
2. 募集は充足完了していたが「採用したい人材だった」
3. 入社後にスキル不足が発覚した

【1】に関しては事前リサーチだけで防げる可能性がありますが、問題は転職希望者には対策の仕様が無い【2】と【3】のケースです。

まず【2】のケースについてですが、中途採用は新卒採用のように決まった日程で進行するケースは少なく、応募があった順に面接をします。そして早めに目標人数に達した場合、以降の応募を断ることもありますが、せっかくなので他にいい人材がいないか面接は続行する、という企業も意外と多いのです。もちろんこの事情について説明することはあまりないので、内定を受けた側としては不満ですよね。

【3】は面接時では実務試験があるわけではないので、入社後にスキル不足と判断された上で他の仕事を任されるようになったケースです。どちらのケースであったとしても、まずは上司の意図を聞いた上で今後のことを検討した方がいいでしょう。

転職成功のためのポイント8.迷ったら“キャリアプラン ”を再確認

上司の意図とは別に、仕事内容が大きく変わったことで不満が膨れるのはしょうがないことです。根気よく上司と話し合うよう務めるか、仕事内容を受け入れるか、思い切って転職活動を始めるか、この判断は非常に難しいですよね。

ここで参考にするべきなのは、「転職の際に組み立てた自身のキャリアプラン」です。

現時点で自分の仕事内容があまりに希望とかけ離れたものでも、キャリアプランという長期的な視点で見れば多少関わりを見出せる可能性があります。もちろん、その逆も然りです。

まとめ

転職は人生の転機と表現する方もいるくらい大きな出来事です。その分、普段よりも決断力や体力、コミュニケーション能力などをフル稼働させなければならない過酷な期間となります。

だからこそ「転職で失敗したくない」という焦りや「転職できるのだろうか」という不安が募りやすく、それらの感情が転職活動自体をペースダウンする要因となる可能性もあるのです。

転職活動は最終的には自分自身で挑むものですが、その過程を一緒に背負ってくれる存在を見つけることも、場合によっては必要だと考えてくださいね。

 

第二新卒のキャリアアップ転職における成功とは、“転職によってキャリアアップを実現すること”の一点です。

シンプルなことですが、第二新卒で初めての転職を検討中の方は、自分にとってのキャリアアップとは何なのか、を理解せずにスタートしてしまう方も多くいます。

当記事では、キャリアアップの意味、キャリアアップ転職のToDoリスト、失敗しやすいポイントなど、一連の流れについて網羅的にお話ししていきます。

第二新卒のキャリアアップ転職とは？

キャリアアップとは、特定の分野でより専門的な知識や技術を身につけること、経歴を高くすることなどを指します。また、会社における自身の立場を高める、高給を目指すといった目的での転職もキャリアアップに含まれます。

この記事に行き着いた方の多くは、キャリアアップのために転職を検討しているはずですが、キャリアアップを他のワードと混同してしまっていないか確認しておきましょう。

「キャリアアップ」「キャリアチェンジ」「スキルアップ」の違いとは

キャリアアップの話題で頻繁に見かけるワードとして「キャリアチェンジ」「スキルアップ」などがあります。似ている印象がありますが、実際はそれぞれ全く違った意味を持っています。

第二新卒の転職で年収アップした場合の相場はどのくらい？

株式会社ワークポートが同社を通じて転職した337名を対象に「転職前後の年収の変化」について調査をしたところ、52％の方が「年収がアップした」と回答しています。その他、「年収が下がった」が46％、「年収が変わらなかった」がたった2％となっています。

ほぼ半数が年収ダウンという結果になっていることについては、(調査対象の全員が年収アップを目指していたわけではないという前提はあるものの)転職理由が年収アップの方にとって注目して頂きたいポイントでもあります。

 未経験・第二新卒は「約41万円アップ」という結果も

ある調査によると、職種・分野別の年収増減額（年収の上がり幅）で最も数字を伸ばしたのは「未経験・第二新卒」の約41万円アップです。

逆に「営業系」では約49万円ダウンという数字が出ており、特に慎重に転職先を選ぶべき職種があることも見えてきます。営業系は給与体系によって大きく差が出ることがあるため、これだけ大きな数字が出たのかもしれません。

初めての転職は年収が上がりやすい？

最も年収増減額が大きかった「未経験・第二新卒」のうち、第二新卒の定義は、以下の通りです。

• 新卒で入社して数年内
• 転職経験がない
• 年齢は（上記の条件から）20代半ばほど

未経験への転職も含め、社会人経験やスキルともに未熟であるはずの転職者が、大幅な年収アップを成功させているという結果に驚いた方もいることでしょう。

転職経験が無い、同業種での経験が無いなど、一見不利な条件下にあるように見える人材が最もキャリアアップ転職を(年収アップという点で)成功させていることから、はじめての転職こそキャリアアップのチャンスであることが伺えます。

なぜ後悔の声が多い？
第二新卒のキャリアアップ転職に多いリアルな失敗例

キャリアアップの成功例があれば、もちろん失敗例も多く存在します。

先ほどは年収アップのみに絞った調査データを紹介しましたが、皆さんのキャリアアップ転職の目的は様々なはずです。目的を確実に達成するためにも、先輩達の失敗例から対策を考えていきましょう。

【第二新卒のキャリアアップ転職失敗例①】
希望年収を妥協したら苦しくなった

業種・職種によっては、職務内容の重さと待遇がどうしてもアンバランスになるケースが発生します。

“やりがい”と“年収アップ”など、多くの条件を叶えることは難しいですが、あまりに度外視すると入社後に苦しむことになるので、妥協点こそ時間をかけて検討すべきでしょう。もしくは、妥協した条件を“何で補うか”まで計画しておくことをお勧めします。

【第二新卒のキャリアアップ転職失敗例②】
転職後も似たような仕事ばかりだった

新卒採用の場合は社会人経験ゼロからのスタートという共通認識がありますし、役職がつくこともないので募集内容もシンプルですよね。

キャリアアップ転職の場合は企業の募集内容も応募者の希望条件も細かく明確になるため、求人に記載されている役職名と、自身の（役職名に対する）認識とのギャップで苦しむケースは意外と多いようです。

転職時の面接は新卒の面接ほどテンプレ化しておらず質問時間も多くなる傾向があるので、職務内容などについては擦り合わせをするような姿勢でたくさん質問しておきましょう。

【第二新卒のキャリアアップ転職失敗例③】
求人内容とは違う職務を任された

規模がまったく違う会社に転職した際に起こりやすい失敗の一例と言えます。

少人数規模の企業の場合は経験や年齢に関わらず活躍の機会が与えられる一方で、社内で起きた変化が強く影響してくることも特徴です。

明確なキャリアビジョン・キャリアパスに沿って行動している方は、それらを採用側に伝わるよう注意する必要がありますが、伝わっていても不測の事態は起こり得ます。

【第二新卒のキャリアアップ転職失敗例④】
実際は「環境を変えたい」だけだった

このケースの問題は“前職を辞めた”という点ではなく、それを無理矢理“キャリアアップ転職に軌道修正した”ことで、入社後のモチベーションが保てなかったことにあります。

自身のキャリアプランを整理しないままに転職先を決めてしまうと、せっかく良い企業とご縁があっても取り止めのない不満や後悔に駆られる状態になります。

退職理由と転職理由をごちゃ混ぜにせず、現状を理解した上で自身のキャリアプランを考えて見ましょう。

【第二新卒のキャリアアップ転職失敗例⑤】
転職活動が長引き、やる気がダウン

情報収集能力の高い方が陥りやすい失敗例です。

転職活動の最も重要な土台である、企業リサーチなどは完璧であるにも関わらず、入念な準備期間で視野が狭くなり、第一希望の企業が上手くいかなかった際に転職活動自体を挫折してしまうパターンです。

また、働きながらの転職活動は長期戦になりやすく、心身ともに消耗していきます。転職エージェントなど、サポートや客観的視点を提供してくれる存在を利用するのも１つの方法です。

第二新卒のキャリアアップ転職を成功させるためのTO DOリスト

先ほどご紹介した失敗例のまとめも兼ねて、キャリアアップ転職で必ずやっておくべきことを順番にお話していきます。

転職には「キャリアプラン」が必要

キャリアプランとは、自分が仕事を通して目指す人物像、またその過程で必要なモノ、コトなどを明確にしたものです。キャリアプランがはっきりしていれば、以降のTO DOリストを実行する時もスムーズですよ。

キャリアプランの意味、考え方、話し方などに次いては以下の記事でお話ししているので、ぜひ目を通してみてくださいね。

キャリアアップ転職の面接対策のポイント

キャリアアップ転職では、以下のような点を意識して面接の準備をすることをおすすめします。

• キャリアアップという単語は使わない方がベター
• 職務経歴のレイアウトを工夫
• 客観的な自己分析はマスト

面接官からの質問に対して「キャリアアップのため」という回答は極力控えるようにしましょう。自身にとっては転職理由を一言で表現できる便利なワードではありますが、“何を持ってしてキャリアアップなのか”という点で、認識の相違が生まれやすくなってしまうためです。

また、キャリアアップを目的とした転職の場合は、スキルや戦力レベルを伝える職務経歴書が特に重要になります。相手に“読まれる書類”を作成する、という点もしっかり意識しておきましょう。

キャリアアップが実現できる会社の探し方

キャリアアップ転職で重要なのは、自分が望むキャリアプランを実現することができる転職先を見つけることです。

例えば、仕事の幅を広げたい（裁量権を持ちたい）という場合は、年齢に関係なくチャンスが巡ってくる中小企業やベンチャー企業、外資系企業などがいいかもしれません。

一方で、年功序列型の企業では職務内容がころころ変更されることはあまりないので、特定の分野で役職に就きたい、さらにスキルを高めたいという方には良い環境です。

社内でキャリアアップを目指すという選択肢も必ず検討！

「現在の職場でのキャリアアップは考えない」と決め込んだ状態でのキャリアアップ転職は注意が必要、という点は改めて強調させていただきます。

もちろん現職で色々試行錯誤した上で行き詰まりを感じている分には、転職一択となるのも無理はありません。

しかし、「とにかく現職を離れたい」という退職理由で、「キャリアアップは次の会社で目指そう」と考えてしまう状態では、自分の希望条件がブレやすいため、キャリアアップ転職が失敗しやすくなるのでおすすめできません。

当てはまる方は、自身の退職理由から見直してみてください。

社内でのキャリアアップのファーストアクションとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 実績の可視化（文章よりグラフが効果的）
• 直属の上司と面談
• 資格の取得と活用方法の提案

まとめ

「キャリアアップを目指して転職します！」と言えば聞こえは良いですが、“何を実現したいのか”や“そのために何をやってきたのか（する予定なのか）”など、キャリアプランの土台を気づいていないと後悔する結果になるかもしれません。キャリアアップ転職の成功の鍵は、その準備期間にあると言えます。

転職を機に「どうせなら、業界でも第一線の企業で働いてみたい！」と、大手企業への挑戦意欲が高まる方は非常に多いのではないでしょうか？

本記事では、大手への転職活動をする際に気になるトピックを以下の流れでご説明します。

• 大手企業への転職は現実的か
• 大手への転職を成功しやすいのは“どんな人”か
• 大手が中途採用を「キャリア採用」と記載する意図は何か

未経験にも可能性はある？大手企業が中途採用に積極的な理由

まずは、新卒採用が盛んなイメージの強い大手企業が、中途採用も積極的に行う理由についてです。

会社の環境や組織構成を見直したい

歴史の長い大手企業は商材や組織が安定しているため、業績や組織構成も硬直しやすくなります。他社での経験を持つ若手の採用をすることで社内を刺激し、各社員や組織の成長を促すという意図で中途採用を積極的に行う企業は一定数存在します。

特に20代は新卒に近いポテンシャルを持ち、他社での経験がありながらその社風に染まりきっていないという点からニーズが高いのです。

退職による欠員を補充したい

先ほどと逆で、外資系など人の出入りが頻繁な企業などに多い理由です。

新卒で入社した企業に一生涯勤めるという感覚が、採用側・求職者ともに“一般的”でなくなっていることもあり、日系企業における転職市場も活発になってきています。

また、新卒が早期退職した際にその欠員の補充として、第二新卒や準新卒を受け入れたいと考えているケースも多いようです。第二新卒などは前職で新人研修を受けていることが多いため、このケースでは特に重宝されるようです。

海外進出や新事業の立ち上げに向けて若いメンバーが欲しい

IT技術をはじめとしたテクノロジの発達や国際化といった背景から、多くの企業が消費者市場の拡大・開拓を求められるようになりました。

それに伴った事業拡大や新規事業の立ち上げなどにおいて、柔軟性のある人材へのニーズが高まっています。

柔軟性の一例として、事業に対するフットワークの軽さや吸収力の高さが挙げられまずが、それを総括して“若い人材”の活躍に期待が集まるのでしょう。

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴とは

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴①
「何かのスキルに特化している人」

即戦力として最もPRしやすいのはこの「専門スキル」で、保有資格などはわかりやすいですよね。TOEICを受けたことがなくても業務上で使用する機会があった場合は、「英語ミーティングへの出席」や「日常的に英語のシステムツールを使用」など、具体的な業務内容を伝えることでスキルレベルを伝えられることもあります。

特にエンジニアなどの技術職は大手、中小企業ともに人不足の傾向があり、規模を問わず転職がしやすい人材と言えます。

 

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴②
「マネジメント経験など職務経験を積んでいる人」

中小企業やベンチャー企業に新卒入社した方の場合は、年功序列に関係なく早くにマネージャー職を任される機会に恵まれることもあります。そのほか、新規サービスの企画から実装までに携わったなど、幅広い経験をしていることはしっかりPRしていきましょう。

こちらも職務経歴をプロジェクト毎で編集するなど、自身のPRポイントを如何にわかりやすく伝えられるかが重要となってきます。

大手企業の場合、中途採用でも履歴書やエントリーシートのレイアウトが指定されているケースがあるので、早めに確認しておきましょう。

 

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴③
「上昇志向がある人」

入社後の成長を期待できるため、出世意欲やチャレンジ精神など上昇志向が強い人材は好印象を持たれやすい傾向にあります。

特に大手企業の場合は（一部の業界を除いて）組織構成が固定化されやすいこともあり、中途採用が組織への刺激となることを求めている側面もあります。

中途採用で上昇志向をPRする際に気をつけたいのは、「企業リサーチが十分か」と「自己分析ができているか」の2点です。

企業の今後の展望を把握していなければあなたのキャリアプランがミスマッチと受け取られる可能性がありますし、自分を客観視できていないまま描いたヴィジョンでは現実味がなく粗が目立つ印象を与えます。

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴④
「社会人としてのマナーが身についている人」

中小企業と比較して、大手企業ではマネージャーや役員の年齢層が一気に高くなります。そのため組織としての働き方に対する固定観念も強い傾向にあり、組織を円滑に運用するために社会人としてのマナーはある程度網羅している人材であることを優先する採用担当者も少なくありません。

志望先の大手企業が実力主義であったとしても、その取引先も同じく大手であるわけですから、社会人としての下積み…いわゆる基本マナーは重要になってきます。社会人としての経験があり、マナー研修などの教育コストがかからないことは中途採用の大きな魅力なので、面接ではその点も意識しておきましょう。

大手企業が中途採用で選ぶ人材の特徴⑤
「自分の長所を理解している人」

自分の長所に確信が持てていない様子では、採用担当者へ印象を残すことが難しくなります。特に応募者が途切れにくい大手企業においては、作業リソースを探すようなスタンスで中途採用を行っている企業はなかなかありません。つまり、明確に「私を採用すると御社にこのようなメリットがあります」と伝える必要があるのです。

自分に対する過小評価または過大評価は転職活動の妨げとなりますが、コツをつかめば誰でも自己分析の精度を高めることができます。

しかし、転職時は前職を離れた経緯によっては自信が持てなくなったり、次の職場で上手くいくかが不安だったりと、新卒採用の時よりも自分の長所が見つけにくい心理状態にあるケースも多いことでしょう。そんな時は転職エージェントや就職セミナーなど、第三者に相談しながら自身の強みを確立してみましょう。

大手企業における「中途採用」と「キャリア採用」の違いとは？

近年、大手企業の採用情報ページでは「中途採用」ではなく「キャリア採用」という募集が記載されていることが多くなってきました。この2つに違いはあるのかと悩んだ経験はありませんか？

中途採用枠は基本的に「新卒以外はこちらへ」という案内であることが多く、第二新卒の方など、とにかく新卒以外の方はすべて中途採用に該当すると考えて間違い無いでしょう。

中途採用との違いは「無いようで、有る」

「中途採用」と「キャリア採用」は、いずれも“一定の社会（または職務）経験や知識を有する人材の採用”を指しているため、単に印象の良い名称として「キャリア採用」と言い換えているだけのケースもあります。しかし、スキルや経験年数などの条件が細かく記載されている場合は、以下のような差別化を図るためにこのワードを使用している可能性があるので注意しましょう。

キャリア採用は「即戦力」を強調している

一説ではありますが、「キャリア組」という優秀な人材を指す言葉に倣い、優秀な人材を確保する採用活動という意味合いで「キャリア採用」という言葉が大手企業間で定着してきたと考えられています。また、転職市場の中でも活発なIT企業やベンチャー企業、外資系企業などが成果に応じた給与体系を採用していることも少なからず影響を与えていると言えます。

そのため、「中途採用」は社会人経験がある人材を“即戦力”と見るのに対し、「キャリア採用」は対象の事業においてすぐに成果を出せる人材を“即戦力”と見ていると言えます。そこで英語力やマネジメント経験など、高い能力値や経験値が必要となり、応募条件も厳しくなっていくわけです。

先に説明したように、「中途採用」も「キャリア採用」もほぼ同じ意味です。しかし、転職市場から「キャリア採用（企業戦略や新規事業進出に合った人材の確保）」という言葉が新たに産まれた背景は意識しておくべきでしょう。

まとめ

大企業は人員的・資金的に安定した状態にあるため、余裕をもって自分のキャリアを築ける点が最大のメリットであり、採用側はその環境下で成長し得る人材を探しています。

現時点で採用側の求める人材に届いていなかったとしても、期待値を含めた自己PRをすることは可能ですし、挑戦する価値は十分にあります。

もし面接対策などで不安なことがあれば、転職エージェントへ相談することをおすすめします。自分の市場価値を高める方法を知るきっかけにもなるかもしれませんよ。

「第二新卒歓迎」などと書かれた求人を見かけることがあります。もともと第二新卒とは、新卒で就職したのち、数年内など比較的短期間で転職することを指します。ところが、募集企業によって定義が微妙に違うことがあるのです。今回はよくある「第二新卒」の求人を3タイプに分けて見ていきましょう。

新卒採用と同時に第二新卒を募集している求人

新卒を対象とした就活サイトなどで、「既卒・第二新卒も歓迎」と書かれている求人を見かけることがあります。こうした求人の場合、第二新卒も新卒と同様の選考フローとなる可能性があります。新卒の就活生と同じように、エントリーシートによる書類選考が行われることもめずらしくありません。

こうした選考フローをとっている企業は、新卒採用をメインと考えているけれども、最初に勤めた会社での勤務年数が短ければ、新卒と同等に扱っても差し支えないと判断しています。高度なスキルや専門性を持つベテランよりも、他の企業に染まっていない若手を採用したいと考えているわけです。

新卒とほぼ同じように選考されるということは、異業種への転職が比較的しやすい求人とも言えます。このためいわゆるスキルチェンジが可能ですので、新卒で入った会社の仕事が「自分には合わない」と感じている人にとっては、希望する業種や職種への転職を実現する大きなチャンスとなる可能性を秘めています。

なお、新卒と同じ選考フローであっても、やはり数年間は他の企業に勤めた経験がある点は考慮されています。もちろんビジネスマナーなど、社会人として身につけているべき基本的なルールは理解していると見なされます。その点だけは肝に銘じておきましょう。

中途採用枠として第二新卒を募集している求人

中途採用者を対象とした転職サイトで「第二新卒歓迎」と書かれている場合などでは、中途採用者の中でも比較的若い層という意味合いのものです。このケースでは、応募者全体の年齢層が幅広く、20代だけでなく30代や40代の応募者がいることもあります。

こうした求人を見かけたら、まず応募条件をしっかりと読むようにしましょう。もし必要なスキルと経験が、あまりにも自身とかけ離れているようであれば、採用される可能性は低いかもしれません。しかし、必要なスキルや経験を十分には満たしていないものの、少し足りないところがある、あるいは似たような経験がないわけでもない、といったレベルであれば、選考の対象となることもあり得ます。

また応募者の年齢によって、採用企業側が求めるスキルや経験のレベルも異なります。応募者の年齢が若ければ、これからの伸びしろやポテンシャルに期待する部分も大きいはずです。よって、応募条件に少々足りないところがあったり、経験不足と思われるところがあったりしても、臆することなくチャレンジしてみましょう。スキルや経験に不安があれば、その分を熱意や前向きさでカバーしようとする姿勢を見せることが大切です。

欠員補充など急募の求人は第二新卒にもチャンスがあります

特に条件として挙げているわけではないけれども、募集年齢の範囲に入っている場合、その求人が欠員補充など急募案件であるかどうかに注意しましょう。欠員補充とは、これまで働いていた社員が急に退職するなどの事情で、代わりが務まる人を募集することを言います。とくに小規模の会社で従業員数が少ない場合、1人が退職すると会社全体に大きな影響が及びます。この種の求人の場合、退職する人の代わりを務めてもらうという企業側の明確な希望があるため、同等のスキルや経験を持つ人が望まれている可能性が高いものです。

とはいえ欠員補充だからといって第二新卒が応募していけない理由はありません。同じ業界や職種で、これまでの仕事内容が活かせるようであれば、むしろ歓迎される可能性もあるのです。この場合、これまで経験してきた仕事がどのような内容であるのか、職務経歴書にできるだけ詳しく具体的に記載しておき、入社後のミスマッチを防ぐことが重要です。

また、少人数の会社では、入社後に研修期間がほとんどなく、すぐに実務に携わることもめずらしくありません。自分がこれまでやってきた仕事が転職先でも通用しそうかどうか、注意深く求人を読み、応募する場合には面接で仕事内容について疑問や不明点を解消しておくようにしましょう。

まとめ

今回は、新卒との同時採用・中途採用枠・欠員募集と、第二新卒が応募できる3種類の求人について解説してみましたがいかがでしたでしょうか？自分の関心がある企業がこのような求人を出していないかチェックする参考にしてみてください。

名前を知らない人はいないものの、実際に利用するとなると敷居が高く感じるハローワーク（職安）。利用者の年齢層が高いイメージを持たれている方も多いですが、実際は第二新卒やフリーターなどの若年層向けやママ向けの専用窓口が増えていることもあり、利用者の幅は非常に広いのです。

今回はハローワークを転職活動で利用するメリットデメリット、また転職エージェントと比較して違いや特徴についてお話ししていきます。

ハローワークで転職活動をするメリット

ハローワークがどんな媒体なのかを知らないまま利用を悩んでいる方は、まずその特徴を知ることから始めましょう。

ハローワークを転職で利用するメリット①
「採用側のレスポンスが早い」

ハローワークが保有している膨大なデータベースから気になる求人を選定したら、職員が目の前で採用側へ連絡をします。面接時（または応募書類送付時）に必要な紹介状もその場でもらえ、転職活動の進捗がとても早く感じるのはハローワークの大きな特徴です。

面接で評価されやすいタイプの方は、応募書類の時点で落とされ続けるということにはならないのでストレスが軽減されるかもしれません。

採否は必ず通知されるため、「面接後の採否連絡がまだ来ない…」といった事態になりにくいのもメリットです。

ハローワークを転職で利用するメリット②
「求人数が最も多い」

ハローワークは無料で掲載できるため、さまざまな企業の求人が見られます。

転職希望者の中には「求人掲載料が出せない企業は安心していいの？」と不安に思う方もいますが、その点はあまりマイナスにとる必要はないでしょう。

勢いのある企業でも立ち上げたばかりで採用にたくさんの成果報酬を払うのはリスキーですし、人事が上司から採用のための予算が取れなかっただけなど、一概に企業の経営状態と結びつかないケースが多いためです。

また、現在ハローワークでの第二新卒の転職先探しは、補助金制度の制定によりとても活発な状態となっています。これは厚生労働省が第二新卒の正社員化を推進するために策定した制度によるものです。

具体的には、第二新卒を雇用し正社員とした場合、企業に助成金が支給されるというものです。そのため積極的に募集する企業が増えているというわけです。

ハローワークを転職で利用するメリット③
「自己分析や研修などが無料で受けられる」

履歴書や職務経歴書のチェック、転職活動の相談などが無料で行えます。

面接対策などの各種セミナーに加え、自己分析のサポートなどもあるので、具体的な転職のビジョンが決まっていない方も気軽に利用ができます。

無料なので受講の競争率が高いものもありますが、そもそもハローワークでこうしたサポートが受けられることをご存知でない方が多いのは少し勿体無い印象です。

特に、第二新卒フリーターの方などは少しブランクがあるため、職業訓練の斡旋などは上手に利用できるとよいでしょう。

ハローワークを転職で利用するメリット④
「地域密着系の企業との縁が多い」

先ほど名前が挙がった職業訓練や、失業保険などの申し込み・手続きが可能です。

転職活動と並行して、現在のスキルや生活に関する不安もサポートしてもらえるのは、ハローワークの大きな特徴といえるでしょう。

ハローワークを転職で利用するメリット⑤
「現在の住まい周辺や、地元での就職がしやすい」

ハローワークは職業安定法の下、基本的に求職者が住所または居所を変更する必要がない職業を紹介するように努めなければいけいない、というルールがあります。

Uターン・Iターンを含めた地元就職や、現住所からの転居が難しい方にとっては助かる決まりでしょうし、その点で相談相手である職員とのすれ違いが起きにくい環境なのは心強いですよね。

地元での転職にこだわるのであれば、より多くの転職先を紹介してくれるというメリットが活かせます。地元で長く続く優良企業への転職が可能なのがハローワークで職探しを行なう利点です。

第二新卒雇用促進との相乗効果もあり、まさに今こそが有利な条件で就職できるタイミングなのです。

ハローワークで転職活動をするデメリット

ハローワークでの転職活動は、転職エージェント利用の際とは全く違ったデメリットがあります。

ハローワークに限らず、デメリットの側面は特に「向き」「不向き」が出てくる要素なので、しっかりと確認して起きましょう。

ハローワークを転職で利用するデメリット①
「募集内容が曖昧なことがある」

費用がかからず多くの人目に触れやすい媒体であるハローワークに掲載したいために、求人内容を実際と違ったもので申請する企業が存在します。

また、意図的な虚偽求人ではなくても、長期間掲載したまま求人内容を更新してなかったことにより、応募者が面接時に詳細を聞いて戸惑うというケースもあるようです。

求人内容で特に譲れない部分は、積極的に職員に相談し、不安があれば確認を取ってもらうようにしましょう。

ハローワークを転職で利用するデメリット②
「担当者の対応に差がある」

転職エージェントのコンサルタントは実績や社外評価が自身の報酬に影響する場合が多いため、（相性はあれど）基本的に熱心に対応をしてくれます。

一方、ハローワークの職員は自身の実績が報酬などに影響しないため、どうしても対応の質については個々でバラつきがあるようです。加えて、対応可能な職員が順番に窓口で案内を行うシステムのため、多少運任せとなることがあります。あまりに対応が雑であったりする場合は、窓口で過去の担当者の名前を出してお願いするなど（※）、指名することも可能です。担当制ではないので、時間を改めれば別の人に当たることもあります。

（※）…順番に案内をするシステムは求職者の待ち時間を縮めることなどが主な目的なので、非常に混み合っているハローワークでは指名不可なケースもあります。

ハローワークを転職で利用するデメリット③
「施設やツールの利用方法の説明が少ない」

転職エージェントの場合は、登録した時点でコンサルタントとの面談の日程などが送られてきたりするので、最初にやるべきアクションがわかりやすくなっています。ハローワークは最初にどこに声をかけたらよいのかなどがわかりにくく、それが利用しにくく感じる原因の１つとなっているようです。

確かに積極的に案内してくれるシステムにはなっていませんが、施設内の職員に「求人を見たいのですが」と言えばまず案内してもらえますし、求人を検索するPCの使い方も、聞けばすぐ教えてもらえます。幅広い年齢層の方が訪れる場所な分、職員も説明することには慣れているので、恥ずかしく思わずわからないことはちゃんと聞きましょう。

ハローワークを転職で利用するデメリット④
「応援ムードがあまり無い」

ここまでも何度か触れましたが、ハローワークでの転職活動はある程度“自主性”が必要です。

転職エージェントの場合は進捗がない間も求人の連絡や面談のアポなどが送られて来ますが、ハローワークの場合はアクションを起こすよう催促されることはあまりありません。

マイペースに進められる反面、モチベーション管理やスケジュール管理が自分次第なところに不安を覚える求職者の方もいらっしゃることでしょう。

ハローワークと転職エージェント、どっちがいいの？

“どちらが優れているのか“ではなく、”どちらが自分の転職理由に合ったサポートか“を見極めて判断することが重要です。

ハローワークと転職エージェントの違いは、大きく分けると以下のようになります。

比較項目	転職エージェント	ハローワーク
求人数	◎ …非公開求人も多く保有	◎ …無料のため求人が幅広い
内定の確率	○ …マッチング重視（企業）	○ …採用意欲にムラあり（企業）
担当者の対応	○ …手厚いサポートあり	△ …自主的に動く必要あり
モチベーション維持	◎ …先導してくれることも	△ …基本は自主性にかかる
コスト	◎ …転職希望者は無料	◎ …採用側も転職希望者も無料

ハローワークに向いている人の特徴

• ある程度行動力のある人
• 情報整理やスケジュール管理が得意な人
• 未経験職種に興味がある人
• 早めに転職先を決めたい人
• 失業保険なども視野に入れている人

転職エージェントに向いている人の特徴

• 行動力に自信の無い人
• 中小企業〜大手企業に転職したい人
• 転職活動の始め方がわからない人
• 担当者を固定してもらいたい人
• 希望条件が細かく中長期的に考えたい人

まとめ

ハローワークも転職エージェントも、転職を成功させるためのサポートとして気軽に利用できるサービスです。利用してみないとわからない側面はたくさんありますが、「ハローワークはブラック企業が多いってほんと？」「転職エージェントは営利目的だから…」など、思い込みで自分の選択肢を狭めないようにしましょう。

迷ってしまうぐらいなら、ハローワークと転職エージェントの両方を利用するという選択肢もあるので、ここの判断に長い時間を割く必要はありません。まずは転職エージェントに登録する、ハローワークのサイトで求人を見てみる、といったファーストアクションが大切です。

学校を卒業後、約3年以内に転職する第二新卒者の離職率を取り巻く現状や、雇用のミスマッチ。これからの日本社会の生産性を上げるために、第二新卒者の就職や雇用、労働を取り巻く環境と心構えについて考えていきます。

第二新卒者の離職率の現状と早期離職の原因

厚生労働省の発表によると卒業後、三年以内に離職した人の割合は中学卒で約7割、高校卒で4割、短大卒で約4割、大学卒で約3割となっており、これだけ多くの人が三年以内に離職してしまうという現実があります。また「人間関係が最悪だった」、「社会保険の加入がなかった」などの退職理由もよく耳にするものです。

この離職率のデータはあくまでも平均的なもので、会社の規模や業界によっても離職率には違いがあります。企業規模5人未満だと離職率約6割、1000人以上だと約2割と、規模が大きければ大きいほど離職率が低くなるという傾向もあります。

やはり中小企業は給料が低い、研修制度が整っていない、社会保険が完備されていないなどが主な理由ですが、最近は福利厚生にこだわる人も多いようです。

また業界別でも3年以内の離職率は建設業3割、製造業約2割、電気、ガスなどのインフラは約7%などに比べて、生活関連サービスは約5割、宿泊、飲食業は約5割と離職率が高くなる傾向があります。

サービス業全般に言えることとしては、給料が低い、シフト制、深夜勤務、サービス残業が多い、休みが少ない、など基本的に労働条件が厳しい傾向があることも離職率の高さに拍車を掛けています。更に仕事の特性上、土日が休みでないことも大きな原因となっているようです。

「仕事が合わない」、「残業が多くて疲れが取れない」

最近は売り手市場とは言え、苦労して新卒で入った会社を「面接で聞いていた仕事内容とは違う」、「残業が多かった」、「休みがなかった」、「試用期間は時給制だった」など、労働条件が違ったという理由で早期離職する人が増えています。

就職活動では、自己分析、求人の選定、応募、数回の面接など、採用までの道程が長期に渡るものとなります。第二新卒者の場合は既卒扱いのため、採用スケジュールは比較的短くなる傾向がありますが、せっかく苦労して入った会社、やっと内定を得た会社を簡単に辞めてしまうのはやはり残念なことです。

就職活動では前向きな姿勢と仕事を継続する強い意思が必要

第二新卒者の転職活動について言えるのは「転職する自分を否定する必要はない」ということです。前回の「求人先選び」、「職場の環境が悪かった」だけのことなのです。新卒時に入社した会社を辞めたことが、再就職時に不利になることはありません。

しかし、入社した会社を半年で辞めた、次に入社して入った会社も1年で辞めた、といったことを続けていると、転職活動はどんどん不利になってきます。次の会社は早期離職せずにしっかり長く勤める必要があると考えて、真剣に就職活動を行ってください。

石の上にも三年という言葉があるように、やはり企業側としては一つの会社に最低でも3年程度勤めている人を評価する傾向があります。もちろん一度卒業して就職したら、次の就職活動では履歴書の他に職務経歴書の提出を求められます。

今まで書いたことがない、書き方がわからない、そんな不安がある方は卒業した後のキャリアセンターやハローワークのコンサルタント、就活支援をしているコンサルタントに相談すると良いでしょう。最近は卒業生の就職をサポートしている学校も多いのでそれらも活用しましょう。

また求人情報は広く集めることが大切ですので、一定のキャリアがある人は人材紹介会社に登録することも考慮に入れてください。

転職時には雇用のミスマッチに気をつけて企業を選ぶ

先に「転職する自分を否定する必要はない」と述べましたが、ただ単に会社選びや職場環境が悪かったことだけが退職の原因でしょうか。「自分がやりたいこと」、「何ができるのか」、「何がしたいのか」、「能力が会社から求められている人材であるか」どうかを把握せずに就職したことで起こる、「雇用のミスマッチ」も大きな原因となります。

たとえば、企業側が採用する人材に求めるものとして、近年は「コミュニケーション能力の高さ」が上位にあげられることが多くなっています。IT社会の今、パソコンやスマートフォン一つでなんでも出来てしまう時代ですから、中には全く人と会話をしなくても出来る仕事もあります。

しかし人とコミュニケーションを取ることを苦手な人が、対人コミュニケーションを必須とする営業職や販売職などの接客業に応募したらどうでしょうか。このような雇用のミスマッチは、離職率の高さにつながる原因となっています。

入れる会社に入る、給与の良い会社に入ることも大事ですが、やはり生涯の大半を過ごす場所になるわけですから、自分が続けていける会社に入ることが最も重要です。

まとめ

グローバル化社会や少子高齢化で労働人口が減少していくこれからの日本にとって、若者の労働力は日本の生産社会を維持していくために必要不可欠なものです。臆すること無く自分の価値をアピールしていきましょう！

一度は就職したものの、様々な事情から短期間で退職してしまった方にとって、やはり次の就活で大手企業に転職できるかどうか不安なのではないでしょうか？結論から言えば大手着業への転職は可能です。しかしその方法はいくつかに絞られますので、ここではどのような手段で転職できるのかを挙げていきます。

第二新卒は有利な条件で大手に応募できる

実は卒業後3年以内であれば新卒と同様に扱われます。これは国の方針で、既卒の未就業者でも卒業後3年以内は新卒として扱うように、とされていることによります。

しかし、就業経験によってある程度のビジネスマナーが備わっていることから、新卒と比べるとむしろ有利です。加えて仕事に対しての目的意識を既に持っていることも大きなプラスとなります。また職務経験を通して自己分析できることも有利と考えられています。これは失敗から何かを学ぶ能力を身につけていることを意味しますので、分析力が高いほど、成長力があると評価されます。

新卒枠で大手に転職する場合の現実と注意点

しかし逆に、採用された時点での条件は、新卒採用者と変わらないことが多いものです。そのため前職より給料が下がるケースもありますのでその部分には覚悟が必要です。

また、新卒者と同様の条件で応募はできますが、企業によっては採用確率が新卒者より低くなる覚悟をする必要はあります。やはり就職して数年で退職したという事実が、採用側にとって心理的に不利に働くからです。そのため面接時には、ネガティブな印象を払拭できるように、それまでの経験で得たことを強くアピールしていく事が不可欠になります。

中途採用枠で大手に応募するときのポイント

もちろん、中途採用の募集枠に応募することも可能です。ただしその場合は、即戦力を求められていることが多いため、実績的にどうしても不利になります。しかし、人件費削減を目的として、中途採用を増やしているところも多くなっているため、採用される可能性は決して低くはありません。転職後の給与水準に関しては、経験者と同等のものを期待することはできませんが、その後の成果に応じた昇給は期待できます。

また、中途採用枠で応募する利点としては、一般的な転職者よりも職場での適応力が高いことが上げられます。やはり年齢を重ねるごとに、人は自分のやり方にこだわるようになります。会社側としては扱いにくい面も出てきますが、まだ若い第二新卒であれば、会社の方針に沿った活動にすぐ合わせられる点を評価されます。また吸収力も高く、仕事の覚えが早いと考えられることもメリットです。

大手企業への転職にこだわるのであれば、このように新卒枠と中途採用枠それぞれで応募するという方法があります。しかし収入面に関しては、残念ながらいずれの採用枠でも満足できる条件とならないことが多いものです。

そこで、大手企業への転職と収入面の両方にこだわるのであれば、もうひとつの手段を取ることになります。

大手企業への転職にエージェントを利用する際の注意点

大手企業に転職するもう一つの手段として、転職エージェントの利用があります。実は最も効率良く転職先企業を探せるのが、この転職エージェント利用によるものです。ただしエージェントとの面談の結果、自身のスキルに応じた企業を紹介されることになるため、必ずしも自分が希望する職種が紹介されない場合もあります。

転職エージェントを利用した転職では、適性に合った仕事や、スキルを活かせる業種という面から企業選びをするため、自分がやりたいこととは異なるケースが起こるということです。とはいえ企業側が求める条件と一致したものを紹介してくれるので、採用される確率は一般採用より高くなります。

転職時にエージェント利用が難しいケース

転職エージェント利用時のデメリットは、前職を辞めた理由によっては、うまく転職できないという可能性が挙げられます。仕事内容にどうしても興味が持てずに辞めてきた場合、紹介される会社も自分の興味が持てる仕事内容であるかどうか分かりません。

そのため転職エージェント利用が向いているのは、とにかく大手企業に転職したい人と、自分との適性を信じて仕事に取り組める人、となります。あとは複数の転職エージェントに登録し、希望する業種を限定した上で、なるべく多くの会社を探してもらう方向性になります。

まとめ

大手企業に応募する手段がたくさんあることはご理解いただけたと思います。もちろん採用されるか否かは別問題ですし、そのためにはいかに自身をアピールするかが問われます。どうしても大手企業にこだわるという場合は、自身のアドバンテージを把握したうえで、それを活かした活動が必要になります。

職務経歴書はこれまでの職歴を記すものですが、まだ経歴が浅いため書き方に苦労する人が多いものです。しかし第二新卒だからこそ書ける点も多くあるので、どのような点に注意して職務経歴書を書けば良いのかをまとめてみました。

研修時代における経験から何を学んだのかを記す

第二新卒が職務経歴書で記述できるものの中に、「研修でどのようなことを学んだか？」があります。

ここで意識しておきたいのは、企業側が職務履歴書に何を求めているのかという部分です。会社側が第二新卒に期待するのは、社会人としてのマナーの他に仕事の基本を身につけているかどうかです。

まず研修を受ける段階で、しっかりとメモを取っているかをチェックされます。さらにそれを実践で役立つように体系的にまとめられるかも見られます。研修では実践的なことはあまり教えないものですが、その代わり仕事に取り組む上で必要となる心得を教わります。研修で学んだことを実践で生かすためには、自身で研修内容を整理する必要があります。これはしっかりとメモを取っておかなければできないことですし、同時に普段の仕事でメモを取ることがいかに重要かも学びます。

細かなビジネスマナーなどは実務の中で次第に蓄積できますので、最初に自分で仕事に取り組む姿勢をどのように習得したのかをアピールすることがポイントとなります。これが最初に職務経歴書で記載できる部分です。

前職の仕事を通して得た実務経験を記す

次に職務経歴書に記載するのは、実務の中でどのようなことを学んだのかです。

ここでチェックされるのは論理的思考力です。

新人時代に仕事を任される際には、色んな課題や問題が発生するものです。時に失敗し、怒られることもあるでしょう。その経験から何を学んだのかを記すことになります。

そこでは主に、失敗に対してどのように取り組んだのかをチェックされます。原因を自分なりに分析し、今後何を注意すれば良いのかを考える過程を重視されるわけです。そこで適切かつ論理的に考えられていれば、同じ失敗を繰り返さないための予防策を考えられます。このように失敗を通して得られたことを職務経歴書に記すわけです。

さらに一歩踏み込んで、仕事を覚えるために自分なりにどんな課題意識を持っていたのかを記すのも効果的です。ビジネススキルのひとつとして、課題発見と解決能力が重視されます。それをわずか数年の間に意識できる程度に備えたとすれば、非常に高く評価されます。

同じ失敗を繰り返さないように意識すれば自然に考えるようになるものですが、実際は多くの人がそこまで考えていません。そのため他の第二新卒と一線を画す意味でも、この部分自分の仕事を振り返りじっくりと取り組んで欲しいと思います。

好感を得られる志望動機の書き方について

志望動機をに必ず記す必要があるのが、なぜ前職を辞めることになったのかです。採用する企業側としては、すぐに辞められる人材は避けたいと思うからです。多くの場合、マイナス面は避けてプラス思考の志望動機を書きがちになります。しかし企業は本音を知りたいと思っていますので、まず正直に辞めた理由と、なぜその会社を選んだのかを伝えることも必要になります。

その際に押さえておきたいポイントは、自身の将来のキャリアを考えてのものであると一貫した内容とすることです。辞めた理由も志望動機も、共にキャリアプランを考えてのものであることをアピールします。つまり前職に留まっていては将来像が描けないこと、逆に就職を希望するその会社で働くことで、どのような将来像を描けるのかを記すこととなります。

そのためには、仕事を通して自分自身がどのように成長したいのかをアピールすることが必要です。その時、どのような職種であっても実現できることを理由として選んでおくことが望ましいです。具体的には、人の役に立つサービスができるようになりたい、品質の良い製品を生み出したいといった内容です。それを実現するためにこの会社で取り組んでいきたい、という形にすると収まりも良く好感も得易くなります。

まとめ

このように、職務経歴書に書けることは意外に多いとご理解いただけたでしょうか？自分のビジネススキルをアピールできる職務経歴書は、これらの点を押さえておけば書き上げることが十分可能です。